今年の秋も全国各地で様々なイベントが開催された。「ちくさん（畜産）」をより身近に感じてもらい、安全・安心、そしておいしい国産畜産物のPRをする場としてもこうしたイベントは消費者からの人気は高い。グラビアでは、各地で催されたイベントの一部を紹介する。

「第36回ちくさんフードフェア・ジャパンミートピア2017 in かながわ」(主催:公益財団法人日本食肉流通センター／日本食肉流通センター卸売事業協同組合／日本食肉流通センター川崎冷蔵事業協同組合／全国食肉事業協同組合連合会／神奈川県食肉事業協同組合連合会)が10月７～８日の両日、神奈川・川崎市の日本食肉流通センターで開催された。今年は「お肉の「おいしさ」、「食べる楽しさ」を体験しよう‼」をキャッチフレーズに、同センターの食肉卸出店者や畜産関係団体などが出展し、２日間で11万7000人が来場した。

ちくさんフードフェア会場内では、センター出店者による食肉・食肉加工品と惣菜の販売・試食が行われた他、畜産団体による食肉・畜産に関する情報の提供・畜産物の試食、茨城県、仙台市、喜多方市、高山市の畜産物など地域特産品の販売する「地域物産展」、食肉加工品・乳製品などを販売する「全国味めぐりコーナー」など様々な販売コーナーが設けられ、お気に入りの食肉や食材を探す来場者の姿が多くみられた。また、併催のジャパンミートピアでは、全国食肉事業協同組合連合会、神奈川県食肉事業協同組合連合会による食肉の試食およびPRが行われた。

東京食肉市場銘柄豚協会（会長・数藤春夫伸越商事(株)会長）は10月6日、東京・港南の東京食肉市場で第35回の枝肉共進会を開催し、(有)常陸牧場（茨城県、矢吹和人社長）が見事、最優秀賞を獲得し、(有)広瀬商店が 1kg 5555円の最高値でセリ落とした。

表彰式の開会であいさつした数藤会長は、「食肉業界に入って67年が経ち、昭和56年に銘柄豚協会を発足してから36年になる。協会設立当初より麦の給与などによる高品質豚肉の生産・販売を目指してきたが、養豚生産技術や肉質の向上などには目を見張るものがある。同時に相場も相当高くなり、流通業界にとっては苦しい局面もあるが、生産者の方々が丹精込めて生産した高品質豚肉は誠心誠意、売買していく。私自身82歳になり、腰を痛め70日間の入院生活を強いられたが、今後5年、10年は養豚業界、東京食肉市場発展のために尽力したい」と強い意気込みを見せた。

国産農産物をテーマとした全国規模の展示商談会「第12回アグリフードEXPO東京 2017」が８月23～24日の２日間、東京・有明の東京ビッグサイトで開催された。

アグリフードEXPOは、「国産」にこだわり広域に販路拡大を目指す農業者や食品加工業者とバイヤーをつなぎ、ビジネスマッチングの機会を提供する展示商談会。今回は、全国各地の稲作、野菜、果樹、畜産などの農業者や食品加工業者、６次化支援技術を提供する事業者など出展し、商品の特長などを力強くアピールした。

豚肉とは違う、イノブタにしかないおいしさを作り続けたい――楠本農場の楠本政之さんは、長年イノブタの生産に取り組んでいる。

イノブタは、濃い茶色の体毛と、豚とくらべて長い顔が特徴。また、イノシシとくらべると短くスマートな体系であるが、体躯は豚並みに大きくなる。

産子数は平均で8頭。発育スピードが豚にくらべ遅く、出荷体重115㎏に到達するまで肥育期間は300日を超えるが、楠本農場では1年かけて肥育する。

「多くの時間をかけて肥育するため、出荷頭数は年間で30頭～40頭と非常に少ないが、豚肉とは違う独自のおいしさが生産する魅力だ」と楠本さんは話す。

デンマークを初め、EU諸国を中心に普及している多産系品種は、その生産性の高さから日本でも多くの注目が集まっており、それらを導入し好成績につなげている農場も少なくない。

多産系品種の一つであるTopigsのPS生産を主業務とする東海ブリーディング(株)（本社：静岡県浜松市、谷口弘祐社長）は5月30日、第二農場の完成を記念した祝賀会を愛知・名古屋市の名古屋クラウンホテル富士の間にて開催した。高品質な種豚の供給体制のさらなる強化に大きな期待がかかる。

東海ブリーディングは平成22年、(有)TPFと湯浅商事(株)の協力により、種豚生産を目的とした会社として設立された。2010年12月6日に設立され、2011年にオランダからGPを導入。2011年7月から種付けを開始し、2016年の年間出荷頭数は2600頭となっている。

第二農場の稼働に向け、2017年4月にカナダからGP100頭を輸入するとともに、第１農場から約100頭の育成豚を移動、種付けを開始した。2農場合わせて450頭規模でのPS生産をスタートし、年間5000頭出荷を目標としている。なお、第二農場からの出荷は2018年1月ごろを予定している（5カ月齢で出荷予定）。

クマザサは、主に高原地帯に自生する日本固有のイネ科の植物で、雪の中でも枯れずに耐え抜く強い生命力と繁殖力を持っています。そのため、クマザサを採取しても、自然破壊になることはないと考えられ、バイオマスとして活用可能な資源です。 また、古くから防腐効果、鎮咳、抗炎症などの諸作用があることや、クマザサの葉が防腐効果を持つことは良く知られており、チマキ・笹団子などをクマザサの葉で包むなどして、使用されています。

そのクマザサから、タケ科とは異なる有効成分を当社独自の熱水抽出により効率的に取り出し、濃縮したエキスを健康食品、家畜用飼料、ペットフード、化粧品原料として展開してきました。 今回、クマザサエキスを離乳後の子豚に給与した場合の増体、消臭効果について、ご報告いたします。

環境保全と再資源化をテーマに「2017NEW環境展」と「2017地球温暖防止展」が５月23日～26日の４日間、東京・有明の東京ビッグサイトで開催された。出展規模は二つの両展示合わせて昨年を上回るアジア最大級の規模となり、廃棄物処理、リサイクル、環境保全などの関連企業が環境展に515社・2031小間（昨年507社・1953小間）、地球温暖化防止展に130社・236小間（昨年125社・295小間）、合計645社・2267小間（昨年632社・2248小間）が出展した。

本誌関連では、食品残さの飼料化（エコフィード）で長年の実績を持つ、みのり産業(有)が24回目の出展となり、強力発酵菌「ミノラーゼ」とともに、「菌体飼肥料製造機（M-30型1トン用）に灯油燃料軽減のため「薪（まき）用火炉」を取り付け実演。今回は野菜くずと一緒に籾殻（もみがら）を製造機に投入することで、わずか2週間程度で「発酵もみがら」ができるという新たな用途をPRした。

群馬県高崎市では市内で生産される農畜産物を「高崎そだち」と名づけ、農畜産物全体のブランド化を図るとともに、地元で消費する「地消」と首都圏を中心に他地域で消費する「他消」を合わせた「地産他消」の確立に向け、様々な取り組みを推進している。

この取り組みでは、地域の創意工夫を生かしながら、農業者と食品事業者、流通業者などの多様な事業者が連携して取り組む6次座業化への支援や、「高崎そだち」の消費拡大やブランド商品化などに対する支援を実施。「高崎そだち」の野菜や果樹、畜産物を生産する農家32戸のうち、豚肉では（有）江原養豚（高崎市上滝町、江原正治社長）が生産する抗生物質・合成抗菌剤不使用の「えばらハーブ豚　未来」が採用されている。

現在、高崎市内の養豚農家は28軒で、総母豚数は3200頭、肥育豚数は6万2800頭。首都圏に近く、大規模なと畜場も有するため、群馬県としても養豚振興に力を入れ、さらに高崎市が地場の農畜産物を首都圏に販促するという取り組みの中で、名実ともに全国的に評価の高い「えばらハーブ豚」が選ばれた。

全日本大学対抗ミートジャッジング競技会実行委員会（日本ICMJ、口田圭吾実行委員長・帯広畜産大学教授）は3月1～3日の3日間、東京・港区の東京食肉市場など都内の会場で「第9回全日本大学対抗ミートジャッジング競技会」を開催。畜産系13大学から過去最大規模となる59人の学生が参加した。

競技会では、7～8人からなるグループ単位で定められた時間内で競技を進行し、牛枝肉部門、豚枝肉部門および部分肉・精肉部門の計3部門で競技を行い、部門別および総合の成績で順位を競う。

競技に先立ち、学生へ食肉産業に対する現状や認識、将来像を学んでもらい、社会人として、あるいは未来の消費者として食肉産業への理解と造詣を深めてもらおうと、特別講演3題の他、7つの分科会による食肉産業セミナーが行われ、講師と学生によるディスカッションなどが行われた。

日清丸紅飼料(株)（本社：東京都中央区日本橋室町、川合紳二社長）は２月15日、東京・中央区の公益社団法人日本中国料理協会で、ハーブ豚のおいしさを直接女性の消費者へPRする「ハーブ豚テイスティング会」を開催した。同社が一般消費者向けにハーブ豚のPRイベントを開催したのは今回が初めての試みとなる。

ベジフルボディデザイナーの吉開友子氏を講師に招き、女子会をイメージして開催された今回のイベントのテーマは「ハーブ豚とともに美しく」「心と体に優しい食卓」。吉開氏は「毎日の食事の積み重ねで私たちは作られている。現在は、食を選べる時間にあり知識はいろいろなところにある。どれを取り入れていつまでも若々しく自分らしく生きられるかが大切」と食の大切さを参加者らに呼びかけ、ハーブ豚の魅力を説明。ハーブ豚の素材を生かし、見た目にも華やかでちょっとしたごちそうメニューにもなる、ハーブ豚の魅力を五感で感じるメニュー提案を行った。

昨年12月11日、12日の２日間、東京・千代田区の日比谷公園で農林水産省、(財)日本農林漁業振興会共催による「平成28年度（第55回）農林水産祭『実りのフェスティバル』」が開催され、併催の「食と農林漁業の祭典」の一環として開催された「第7回ファーマーズ＆キッズフェスタ2016」（ファーマーズ＆キッズフェスタ実行委員会主催）に出展する形で、一般社団法人日本養豚協会（JPPA、志澤勝会長）青年部会（橋本晋栄部会長）が通算10回目となる「国産豚肉消費拡大イベント『俺たちの豚肉を食ってくれ！』（略称：俺豚）を開催した。

「俺豚」は、日本の豚肉の美味しさを多くの消費者に知ってもらいたいと、JPPA青年部会主催で2007年から国産豚肉消費拡大イベントとして開始。初日朝に行われた開会式では、志澤会長、橋本青年部会長のあいさつに続き、農水省畜産振興課の今崎裕一課長補佐より恒例の“農水省による気合い入れ”のあいさつが行われ盛大にスタートした。午前10時の開場直後から大勢の来場者が押し寄せ、しゃぶしゃぶなどの試食提供に例年以上の長蛇の列ができた。養豚や飼料米に関するパネル展示、オリジナルエコバッグのプレゼント、国産豚肉や特製レトルトカレーが当たる特別大抽選会、さらに大人から子供までご参加できる「豚の鳴き声物まね長さ大会」、クイズ大会、じゃんけん大会なども行われ大いに賑わった。

茨城県久慈郡大子町で母豚（(株)シムコのSPF豚）600頭一貫の養豚を営む(有)常陸牧場が日本SPF豚協会認定のCM農場に認定されたのは平成3年（1991年）。現在、東日本養豚協会会長を務めるなど養豚業界のリーダー役として活躍していた矢吹省一さんの息子さんで代表取締役を務める矢吹和人さん（52）と専務取締役の浩人さん（49）が中心となり、美味しく、高品質のブランド豚肉「橅豚」（ぶなぶた）の生産に励んでいる。

「橅豚」は、独自の飼育管理と豊かな自然環境の中でSPF養豚による厳格な衛生管理のもと飼育されているため、もちろん臭みは一切なく、脂肪交雑の状態も良く柔らかく、肉色・肉質、脂肪の質などいずれも抜群。東京食肉市場でも「橅豚」ブランドが定着し、非常に高く評価されている。

長年、養豚経営を続けてきた常陸牧場にとって大きな転換期となったのは2011年3月11日の東日本大震災。農場は大きな被害を受け、豚舎の全面改築に踏み切らざるを得なかった。その際、規模拡大とともに、(株)ダイヤ（本社・秋田県大仙市、高橋学社長）が輸入販売している英国ハンプシャー社製のリキッド・フィーディング・システムを導入し、完全配合飼料（完配）のリキッド給餌に移行した。

「通常は飼料コスト低減のためにリキッドを導入するところが多いと思いますが、うちは肉質向上が主目的。リキッドを使っている農場はたくさんありますが、肉質のために導入している人はまずいないと思います。金太郎飴のようにはいかないですが、リキッドにより豚の大きさも揃い、均一性が高くなっています。かなり質も良く、均一な枝肉が出てきていると出荷先の東京食肉市場などでも高く評価されるようになりました」と矢吹社長。

実際には肉質や均一性だけでなく、飼料効率も顕著に改善している。かつて3.5程度だった農場要求率は今では3.1以下に、肉豚の要求率では2.7程度にまで改善した。年間一母豚当たりの出荷頭数は22頭程度だったが、今は24頭程度にまで増えた。